AGA治療薬を個人輸入し、万が一副作用が現れた場合、その対処は国内の医療機関で処方された場合と比較して、より困難で複雑になる可能性があります。この点を十分に理解しておくことは、個人輸入のリスクを考える上で非常に重要です。国内の医療機関で処方されたAGA治療薬を服用し、副作用が現れた場合は、まず処方した医師に相談することができます。医師は、症状を詳しく聞き取り、必要に応じて薬剤の減量や変更、あるいは一時的な休薬といった適切な指示を出してくれます。また、重篤な副作用の場合には、迅速な検査や治療を受けることができます。さらに、日本には「医薬品副作用被害救済制度」という公的な制度があり、医薬品を適正に使用したにもかかわらず発生した副作用による健康被害に対して、医療費や障害年金などが給付される仕組みがあります。しかし、個人輸入したAGA治療薬で副作用が出た場合、これらのサポート体制を十分に利用できない可能性が高いのです。まず、副作用の原因が、薬剤そのものにあるのか、あるいは偽造薬や品質の劣る薬剤であったためなのかを特定することが困難です。また、日本語の説明書がない場合、どのような副作用が起こり得るのか、どのような対処をすべきなのかといった情報を正確に把握できないこともあります。医療機関に相談したとしても、医師は個人輸入された薬剤の成分や品質について正確な情報を持たないため、適切な診断や治療が難しくなる可能性があります。そして何より、個人輸入した薬剤による健康被害は、原則として医薬品副作用被害救済制度の対象外となります。つまり、治療にかかる費用や、後遺症が残った場合の補償などを自己負担で賄わなければならない可能性が高いのです。副作用のリスクは、正規品であってもゼロではありません。安全な治療と、万が一の際の適切なサポートを考慮するならば、個人輸入は避けるべき選択と言えるでしょう。